未成年の炎上動画拡散巡り賛否　模倣犯増加の可能性も

炎上した動画やインターネット上で拡散されている情報を拡散する「晒し系インフルエンサー」について、賛否が分かれてる。

賛否が分かれているのは未成年を巡る動画投稿や、情報の正確性について。犯罪行為ではない動画について、所属する学校や企業、氏名、顔写真などをそのまま公開し「デジタルタトゥーを増長させている」「個人の更生を妨げている」などの批判が起きている。

模倣犯を増長させている可能性もある。マスメディアが自殺を報道すると連鎖して自殺事件が増える「模様自殺（ウェルテル効果）」のように、炎上動画を拡散することによって、同様の事件を起こす人物が現れるのではないかとの指摘もある。

寿司チェーン店や牛丼・ラーメンチェーン店などを中心に発生している迷惑行為を撮影した動画などが主にその指摘の対象となっているケースが多い。

拡散する情報が正確でなかった場合の責任の所在や、ネットリテラシーなどの拡散する側の情報を精査することの必要性、実際に誤報を拡散した情報についてなどの指摘もあり、問題は多岐にわたる。

一部のインフルエンサーが広告収入を目的に拡散しているケースもあり、不正確な情報を拡散して広告収入を得るシステムへの批判の声もあがっている。